RCSとは？ビジネスシーンにも向くメッセージ規格RCSのメリットや詳細を解説

RCSの利用者は2021年の段階で2,500万人を突破しています。
顧客とのやり取りに優れ、RCSを活用して成果を出している企業も多数あります。

今回はRCSとは何か、類似するサービスとの違い、さらにビジネスシーンでの活用事例をまとめて紹介していきます。

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【RCSとはすでに普及している「コミュニケーション規格」】

RCS（リッチコミュニケーションサービス）とは、携帯電話でメッセージを送受信する際の標準規格です。
文字を送るSMS（ショートメッセージサービス）や、画像が送れるMMS（マルチメディアメッセージングサービス）よりコミュニケーション機能が強化されており、＋メッセージや楽天Linkといったアプリとして普及しています。
料金はデータ通信のみ、電話番号に対してメッセージなどを送るため使用感はSMSと似ています。

代表的なRCSの機能とは、以下の通りです。

日本では今のところ、個人間のメッセージのやり取りや通話での利用がメインになっています。
しかし、ビジネスシーンで新たなサービスを展開している企業もあり、今後はネットショッピングや電気料金の決済、交通系電子マネーのチャージなどに応用されていくことが考えられます。

なお、３大キャリアや楽天モバイルで使われているように、RCSとは一企業のものではなく世界中で使われている標準規格。
2020年7月の時点で60カ国90のキャリアで使われています。

日本でも、2023年までに利用者が4,200万人を超えるだろうという調査報告があり、ある種のインフラのようになると考えられます。
2020年のユーザー数は1,750万人との予測でしたが、ソフトバンクの2020年の発表では2,000万人、2021年の発表では2,500万人を突破。
ユーザー数拡大の背景には、MVNOを含めた多くのスマホにRCSを利用したアプリが、プリインストールされていることなどがあげられます。

ビジネスにRCSを利用すれば、アプローチできる顧客の数を大きく増やせる可能性が高いでしょう。

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【他メッセージサービスとの違いとRCSを活用するメリット】

RCSはビジネスでの活用が期待されていますが、スマホを起点として顧客にアプローチできるサービスとしては、すでにSMSやMMSなどが存在しています。

代表的なメッセージサービス４つとRCSを比較した上で、RCSを活用するメリットを解説しましょう。

●SMS

インターネット経由でメッセージを送れるアプリが登場する以前は、他の携帯電話にメッセージを送る唯一の手段であったSMS。
ガラケーでも使えますが、文字数制限があり、テキスト以外でのやり取りはできません。
しかし、携帯電話の回線や機種を問わずにメッセージをほぼ確実に送受信できるため、今でもパスワードの２段階認証などで活用されています。

RCSは次世代SMSとも呼ばれるサービス。
メリットは、SMSと比べて使える文字数や送信できるコンテンツの種類が多いことです。
確実なメッセージのやり取りができるのはもちろん、画像や動画といった各種ファイルの送受信、決済や写真のプリントと受取店舗のピックアップなどにも対応可能です。
SMSには到達率や開封率がほぼ100％という特徴がありますが、RCSにもこの特徴は引き継がれています。

3G回線の提供が終了して5G回線の提供範囲が拡大すれば、ガラケーはもちろん初期のスマホも使えなくなるので、RCSの活躍の場はさらに広がるでしょう。
とはいえ、2021年の調査ではガラケーを使用しているシニア層は11.4％と報告され、スマホへの乗り換え意思も半分を下回っていました。

シニア層にRCSを活用するのはまだ時期尚早といえる状況ですので、アプローチするターゲットや費用対効果からRCSとSMSは使い分けを検討する余地があります。
ビジネスシーンでは当面両者を組み合わせて使うことが有効といえるでしょう。

●iMessage

iPhoneなどiOSを搭載したデバイス専用のメッセージ機能がiMessageです。
写真や動画、音声などの送受信に対応しており、文字数の制限はありません。
LINEスタンプのような機能もあるため、使い勝手はLINEに近いといえます。
iOSデバイスでしか利用できませんが、Androidへのメッセージは自動的にSMSに切り替えられます。

iMessageと比較したときのRCSのメリットは、開封率や到達率の高さ。
iMessageでは、相手がiOS端末以外だとメールアドレスが宛先になる場合がほとんどです。
しかも、同じiOS端末でもメールアドレスが宛先になる場合もあります。
メールの開封率は15～25％程度のため、iMessageのビジネスへの利用には無駄なリスクがあることが否めません。

●MMS

MMSとはキャリアが独自に提供するメールサービスです。
SMSより安価にやり取りできるため、ガラケー時代は主流といえるサービスでした。
現在はLINEなどのより利便性の高いサービスが普及したため、今後は使用される機会が少なくなるでしょう。

MMSと比較すると、開封率や到達率の高さがRCSのメリットです。
費用や機能がおおむね同じながら、100％顧客に読まれるRCSのメリットを、MMSは持ち合わせていません。
現状でほぼ使われていないサービスであるため、これから使用率が急激に上がることはないでしょう。

●LINE

LINEはインターネット経由でメッセージや画像などをやり取りできるサービスです。
MMSと違って多人数との気軽なやり取りなどに向くため、連絡手段として普及しました。

2020年の公式調査によると、国内の月間利用者数は8,900万人以上。
また、LINE Pay加盟店向けサービスを使えばLINEで接客から決済まで可能になるため、RCSと共通点も多くあります。

LINEと比較したときのRCSのメリットは、信頼性の高さやビジネスに向いている点。
LINEはプライベートでカジュアルな使い方をしている人が多く、「大事な連絡やビジネスにはちょっと…」という感覚の人が少なくないからです。

また、一企業が展開しているサービスであり、信頼性に懸念を持つ人も少なくありません。
実際、決済情報や銀行口座番号などを韓国で保管していたり、そのデータを中国から確認できるといった事実が2021年３月に発覚し、総務省がLINEを使用した行政サービスを停止しています。

自社管理の顧客データにある電話番号で、RCSならすぐにアプローチできるため、ビジネスに活用するならRCSがよりよい手段だといえるでしょう。

【ビジネスユースに向くRCSとSMS 】

メッセージの到達率や開封率が高いRCSやSMSは、いずれもビジネスとの相性がよいサービスです。
2019年5月以降に発売されたAndroidスマートフォンにはRCSのアプリである+メッセージがプリインストールされており、SMSも使えます。

世の中ではすでに、RCSやSMSでレストランなどの予約をする手法が展開されています。
今後はキャンペーンの案内などの集客から営業、問い合わせ対応、利益をあげるところまで一気通貫でのビジネスができるようになるでしょう。

加えて、企業では新たなアプリの開発をせずに済むので、コストも比較的かかりません。
高い開封率といった背景からも、RCSを主軸としたビジネス展開が加速すると予想されています。

【RCS・SMS活用例３選】

すでにRCSやSMSを有効活用している企業が多数あります。
今回は３社の活用方法を紹介していきましょう。

●サブウェイ

世界最大規模のサンドイッチチェーンであるサブウェイでは、3,700万以上のサンドイッチの組み合わせを提供しています。
顧客はRCS上で時間と店舗を指定した上で、自分好みのサンドイッチを自由にオーダーし、決済まで一気通貫して行なえます。
さらに、RCSを使って店舗への行き方を表示や電話することも可能で、商品を待つことなく受け取れます。

RCSの活用でサブウェイの業務効率および業績は向上し、顧客満足度もあがりました。
詳しい情報は、こちらをご一読ください。

●ホンダドリーム東京

ホンダドリーム東京は、SMSを導入して業務効率を大幅に上げた企業です。
販売からアフターフォローまで充実したサービスを展開している同社ですが、車検更新サービスの案内にかかる労力やコストに悩まされていました。

なかなか電話がつながらないことが根本的な原因であったため、SMSを導入しました。
ほぼ確実に顧客へ連絡できるようになったことで、売上をアップすることができました。
本事例についての詳細はこちらから確認できます。

●ワールド・ファミリー

ワールド・ファミリーは、幼児向け英語セット教材で圧倒的なシェアを持つ企業です。
日本でも12万世帯以上の会員がいますが、会員数の多さもあって、サービスを継続的に利用していない会員とのコミュニケーションに課題を抱えていました。

そこで、到達率・開封率がほぼ100％であるSMSをプロモーションへの活用を決めました。

結果として、コストをDMの10分の１に、成果をメルマガの７倍にできました。
本事例についてより詳しく知りたい場合は、こちらから確認できます。

【まとめ：RCSとは何かを理解し自社の成長につなげよう】

SMSはすでにビジネスに活用されており、RCSも今後広く活用されていくと考えられています。
技術やツールとしては新しくても、ビジネスとしてやることは変わりません。
すなわち、顧客に文章などでアプローチし、集客や販売につなげていくことです。
RCSやSMSについての理解さえあれば、自社の成長につなげられることでしょう。

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